スポーツに疎いので、各社の記事を2回ずつくらい読んでようやく頭にはいった。
2020年の東京オリンピック・パラリンピックのチケット申し込みに、3万件の不正ID登録があり、そのうち1200件が当選して6900枚のチケット(総額1億8000万円以上)が販売されたという。その金額でまずは度肝を抜かれるわけだが、素人のわたしが心配したのは、そこではなかった。
素人の発想 →「えっ、販売が完了してしまったら、取り消しても当日ダブルブッキングで転売チケットの人とあとから買った人が鉢合わせするんじゃないのかっ?」
どうも、あちこちを読んでみて、支払は済んでいてもチケットの受け渡しは来年とわかった。つまり今回の発覚により、支払い済みであっても「もらえない」ということらしい。
また、たとえば家族や知人の分など何枚もまとめて代表で買った場合は、申込者の本人確認と届け先住所が厳しく確認されるものの、同行者の氏名を購入時に特定しておく必要は、ないらしい。同行者が変更になった場合には、チケット販売サイトで氏名変更がおこなえるとのこと。
ここにもしかしたら、転売または値段つり上げの余地があるのかなという気もするが(買っておいたものの価格を釣り上げて人に渡し、入場する前にその人物を同行者として掲載する手もありか?)、まあ、何千人もの身分証明書をぜんぶ見るのかといったら、それは不可能かもしれないから、細部についてはモラルにまかせるしかないのだろうな。
いちおう、都合が悪くなった場合には公式サイト内でリセールサービスに出せるというが、部分出品(10枚買ったが5枚出品したい)などは、可能なのだろうか。申し込みの際には予約枚数すべてを買うしかなかったと、大きな出費だったという声があったように記憶している。