今日は近所の店でPayPayを使おうとしたら、店番をしていた人（高齢）は電子マネーがわからなかったらしく、現金で支払いをすることになった。たいした額ではなかったので財布からすぐに出せたが、店番をしている人によっては支払い方法が使える、使えないというのは、けっこう戸惑う。
今後もし（というかすでに?）「現金はぜったい持ち歩かない」という人が増えた場合――現金のみ、または支払い方法が少ない店そのものが、ビジネスとして淘汰されてしまうことになるのだろうか。
手数料が少なくて済むように、カードや電子マネーを数種類しか使えないようにしている店も多いと思う。対応機器の維持やアップデートも手間と料金がかかるはずだ。だが客が「もっと選べる店がいい」と考えて離れていってしまうという懸念から、まったく現金だけにするか、さらにいたくさんの種類を選べるようにするのか、大いに悩むところであるはず。
逆に「現金のみ」にしている場合でも、最近は銀行が両替の手数料を段階的に高くしているため、ずっとうまくいくわけではない。ならばコイン（硬貨）ではなく札だけを扱いたいのが店にもしても客にしても便利かもしれないが、そうなると出てくるのが消費税問題。消費税コミで1000円、2000円となるよう設定した場合でも、複数個を買ったらズレが出て、やはり小銭の登場となる。
東京の住宅街に暮らしていると、財布から現金を使うのは月に数回程度、あるいはそれ以下だが、消費者の現金離れで経営がつらくなる小売店があるなら、もう少し現金を使ったほうがいいのかもしれない。