現在のところ引っ越す予定はないのだが、ときおりインターネットの事故物件サイトを見ることがある。わたしが見たことのあるサイトは、参加する個人が地図上に入力しているようで、その人が自分なりに事件と思えるものを拾ってきているのだろうと思う。だが、実際のところ「東京でこんな数で済むはずがないだろうな」という思いは、ある。
事件扱いになるならないのぎりぎりラインというものも、あるだろう。たとえばひとり暮らしの人物が死後すみやかに発見され。状況や通っていた医師などの証言から病死または事故死とと判断された場合には、誰も騒がないし新聞にも載らない。だがもし死後何週間も発見されずに大きな話となり、警察の車両が周辺に停まっていたなどと目撃されれば、そのあとで事件性なかったとはっきりした場合であっても、人の記憶に残れば事件扱いになってしまうこともあるだろう。
難しいと思うのは、たとえば人の注目を浴びてしまった死亡事故のあった家に、死亡した人の親族が何年も住んで普通に暮らした場合でも、あるいはひとり暮らしですらなく当時から同居者がいてその人たちはずっと暮らしても、手放すときは事故物件扱いなのだろうか。
気にする人しない人のレベルはさまざまで、何年経過したからとか、その後に何組の入居があったからもう告知しなくてもいいという、割り切った考え方はできないはずだ。
そうだ、もうひとつ思いついた。大きな事件があった家(たとえば犯罪現場)で、家屋を壊して更地にした場合、これもやはり、次の人が住居を建てて住むのであれば、告知義務はあるのだろうなぁ…。
わたしは、孤独死でミイラ化した人が発見された場所ですと言われるよりも、犯罪があって未解決の土地であり、もしかしたら犯人はその界隈にまだ住んでいますと言われたほうが怖い。そして後者の場合は、値段を下げていただくよりも、できれば入居を遠慮したい。